| 研究 |
2010/08/05
new |
2010/08/05 |
上田昌文 |
解説 |
「インターフォン研究」（携帯電話と脳腫瘍についての国際共同疫学研究）の解説 |
市民科学研究室へのリンク |
| 報道 |
2010/08/05
new |
2010/06/01 |
植田武智 |
解説 |
「インターフォン研究」（携帯電話と脳腫瘍についての国際共同疫学研究）の解説 |
My News Japanへのリンク |
| 研究 |
2010/06/09 |
2010/05/20 |
カナダ・トレント大学環境資源学准教授 Magda Havas |
論評 |
「インターフォン研究」（携帯電話と脳腫瘍についての国際共同疫学研究）に対する論評 |
市民科学研究室へのリンク |
| 公的機関 |
2010/06/09 |
2010/05/07 |
神奈川県鎌倉市 |
条例 |
携帯電話の中継基地局の設置をめぐり、健康被害への不安などから住民との間で起きるトラブルの未然防止を目的に、設置事業者に事前説明を義務付けた条例 |
鎌倉市へのリンク |
| 公的機関 |
2010/06/09 |
2009/09/14 |
アメリカ上院議会 |
公聴会 |
2009年9月14日にアメリカ上院の委員会で開かれた、携帯電話の健康リスクに関する公聴会 |
植田武智さんへのリンク |
| 公的機関 |
2010/06/09 |
2009/08 |
カナダ・コルウッド市 |
プレスリリース及び宣言文 |
カナダのコルウッド市は２００９年８月を「電磁波過敏症認知月間」として宣言 |
英文
和訳（VOC-電磁波対策研究会へのリンク） |
| 公的機関 |
2010/06/09 |
2007/05 |
マーガレット・Ｅ・シアーズ（カナダ人権委員会） |
報告書「環境過敏症に関する医学的全体像」 |
カナダ人の約3％が、化学物質や電磁波への過敏症と診断されており、過敏症発症者のための対応が必要である、と報告 |
英文
和訳（VOC-電磁波対策研究会へのリンク） |
| 公的機関 |
2009/06/16 |
2009/04/01 |
欧州議会 |
採択文書 |
欧州委員会が1999年に示した電磁波規制についての勧告を見直すことなどを求める報告書を欧州議会が賛成559、反対22、棄権8で採択 |
英文（欧州議会へのリンク）
和訳（植田武智さんへのリンク）
和訳（VOC-電磁波対策研究会へのリンク）
ニュースリリースの和訳（VOC-電磁波対策研究会へのリンク） |
| 裁判 |
2009/04/28 |
2009/04/17 |
三潴裁判控訴審弁護団 |
最終準備書面 |
福岡県久留米市三潴の住民が携帯電話基地局の移転を求めて起こした裁判で、住民側が裁判所に提出した書面 |
こちら |
| 裁判 |
2009/04/01 |
2008/09/18 |
フランス・ナンテール大審裁判所（地裁） |
判決 |
携帯電話基地局近隣の住民が事業者を相手取って提訴した裁判で、事業者に基地局撤去や損害賠償の支払いを命じる判決が言い渡された |
こちら |
| 公的機関 |
2009/02/09 |
2008/02/28 |
オーストリア・ザルツブルク州 |
プレスリリース |
オーストリア・スティーリア州（シュタイアーマルク州）の携帯電話基地局周辺住民についての疫学調査結果が、基地局からの電波とがんの因果関係を示した |
こちら |
| 研究 |
2009/02/09 |
2008/01/20 |
ゲルド・オベルフェルド博士 |
研究報告 |
オーストリア・スティーリア州（シュタイアーマルク州）の携帯電話基地局周辺住民についての疫学調査結果が、基地局からの電波とがんの因果関係を示した |
こちら |
| 報道 |
2009/01/29 |
2009/01/11 |
Geoffrey Lean |
新聞記事「フランス政府 子どもへの携帯電話広告を禁止」 |
携帯電話使用ががんなどを引き起こす恐れが高まる中で、フランスでは子どもの携帯電話使用に厳しい措置をとる新たな法律が導入される |
化学物質問題市民研究会へのリンク |
| 研究 |
2008/12/09 |
2005/12 |
本堂毅（東北大学大学院理学研究科）
『パリティ2006年1月号』掲載記事 |
雑誌記事「電磁場が引き起こすＤＮＡ損傷」 |
欧州連合(EU)が資金を拠出した共同研究によると、日常レベルの電磁波が細胞毒性を示した |
本堂先生のウェブサイトへのリンク |
| 研究 |
2008/12/09
|
2004/12/21 |
REFLEXプロジェクト |
「REFLEX 最終報告書」 |
欧州連合(EU)が資金を拠出した共同研究によると、日常レベルの電磁波が細胞毒性を示した |
こちら |
| 報道 |
2008/11/01 |
2006/11/07～11 |
高倉正樹、河野博子 |
「環境ルネサンス 安全？危険？電磁波」 |
読売新聞の連載記事 |
読売新聞社へのリンク
第1回 第2回
第3回 第4回
第5回 |
| 報道 |
2008/10/28 |
2002/03/09 |
Aud Dalsegg |
新聞記事「WHO事務局長と携帯電話問題」 |
ノルウェー前首相でWHO事務局長（当時）のグロさんが、新聞のインタビューで自身の電磁波過敏症について語った |
こちら |
| 報道 |
2008/10/15 |
2008/09/19 |
アルバニー大学健康衛生環境研究所 |
新聞記事「欧州議会が携帯電話の厳しい安全制限を勧告」 |
欧州議会が、より厳しい電磁波基準値の設定を求める文書を採択した |
こちら |
| 公的機関 |
2008/10/13 |
2008/09/04 |
欧州議会 |
採択文書 |
欧州議会が、より厳しい電磁波基準値の設定を求める文書を採択した |
こちら |
| 公的機関 |
2008/10/13 |
2008/09/04 |
欧州議会 |
プレスリリース |
欧州議会が、より厳しい電磁波基準値の設定を求める文書を採択した |
こちら |
| 研究 |
2008/10/11 |
2008/10 |
M.ナサニール・ミード
米国立環境健康科学研究所『Environmental Health Perspectives 2008年10月号』掲載記事 |
ジャーナル記事「がん 携帯電話の影響に強い警告」 |
携帯電話を10年以上使用している人がいつも携帯電話を頭にあてる側の神経膠腫（がんの一種）のリスクが2倍になるという、スウェーデンの腫瘍学者・がん疫学者であるレナート・ハーデルによる研究報告を紹介。「子どもたちの携帯電話の使用を制限する必要があるかもしれない」と指摘している。 |
化学物質問題市民研究会へのリンク |
| 報道 |
2008/10/11 |
2008/09/21 |
Geoffrey Lean, Environment Editor
英国『インディペンデント』紙掲載記事 |
新聞記事「携帯電話の使用は子ども達の脳腫瘍のリスクを5倍高める」 |
スウェーデンのレナート・ハーデルによる研究報告を紹介。「20歳以前に携帯電話の使用を開始した人々は神経膠腫に5倍罹りやすいと述べた。また多くの家庭で見られるコードレス・フォンの使用で障害を受ける若い人々のリスクは4倍高いと述べた。」 |
化学物質問題市民研究会へのリンク |
| 報道 |
2008/10/11 |
2008/07/27 |
JPOST.COM STAFF
イスラエル『エルサレムポスト』紙掲載記事 |
新聞記事「電車やエレベーターで携帯電話を使うな」 |
イスラエル保健省が、エレベーターや電車のような遮蔽された場所での携帯電話通話を避けることなどを勧告 |
こちら |
| 研究 |
2008/09/24 |
2008/05/08 |
津田敏秀(岡山大学教授）
『世界6月号』掲載記事 |
雑誌記事「電磁波と高圧送電線・何が問題なのか」 |
疫学を専門とする筆者が、WHOによる環境保健基準について、また、日本の対応の問題点などについて解説 |
くらしと電磁波を考える会へのリンク |
| 研究 |
2008/09/24 |
2007/08/31 |
バイオイニシアティブ・ワーキンググループ |
「バイオイニシアティブ報告書」より「公衆のための要約」 |
各国の14名の著名な研究者らによるグループが、「ほとんどすべての国で電磁波の基準値の見直しが必要である」と指摘 |
市民科学研究室へのリンク
VOC-電磁波対策研究会へのリンク |
| 公的機関 |
2008/09/24 |
2007/06/18 |
WHO |
「環境保健基準No.238」 |
超低周波磁場と小児白血病について「因果関係ありとするには十分強固ではないものの、懸念を抱き続けるには十分強固である」と記載 |
英文（WHOへのリンク）
和訳（一部。市民科学研究室へのリンク）
和訳（環境省へのリンク） |
| 研究 |
2008/09/24 |
2007/01/19 |
石川哲（北里大学名誉教授）ほか |
研究報告「微量化学物質によるシックハウス症候群の病態解明、診断、治療対策に関する研究」 |
厚生労働省の助成を受けた研究の中で、医療機関で診察した電磁波過敏症の７症例や、電磁波過敏症に係る海外調査事例などを報告（30～52頁で） |
厚生労働科学研究成果データベースへのリンク
[報告書の表示方法]
(1)「検索語」欄に
微量化学物質によるシックハウス症候群の病態解明、診断、治療対策に関する研究
と入力
(2)検索実行ボタンをクリック
(3)200501212Aという番号がついた上記研究をクリック
(4)電磁波については200501212A0002.pdfと200501212A0003.pdfにまたがって掲載 |
| 公的機関 |
2008/09/24 |
2006/12/12 |
福岡県篠栗町議会 |
条例 |
携帯電話基地局の建設をめぐり、地域住民への事前の説明が行われず住民の合意がないまま建設が行われるため、電磁波による特にこどもの脳腫瘍・自血病などの発がん性のおそれなどから紛争となる場合がある。紛争を未然に防止し、町民にとって安心・安全なまちづくりのため、携帯電話中継基地局の適正な設置・改造及び管理運営に関する条例を制定
|
篠栗町へのリンク |
| 公的機関 |
2008/09/24 |
2006 |
スイス政府 |
広報誌「環境中の電磁スモッグ」 |
世界で最も先進的な電磁波防護関連法規を制定しているスイスの環境森林景観庁（SAEFL）が国民向けに発行した、予防的観点を重視した解説ブックレット |
市民科学研究室へのリンク
前半
後半 |
| 研究 |
2008/09/24 |
2003/06 |
文部科学省（兜真徳（国立環境研究所首席研究官）ほか） |
研究報告「生活環境中電磁界による小児の健康リスク評価に関する研究」 |
子供部屋の平均磁界レベルが0.4μΤ以上だと小児白血病の発症率が2.63倍に増加するという、世界各国での疫学調査とほぼ同様の結果を示した |
科学技術振興調整費データベースへのリンク |
